【2月8日(金)@川崎】横浜DeNAベイスターズのデータマーケティング/スタジアム満員の法則

株式会社フラットコード代表の阿部がコーディネーターを勤める川崎市産業振興財団 新分野・新技術支援研究会/広報・マーケティング研究会の勉強会についてのお知らせです。

この勉強会は、前回のように阿部が講師をする回と、外部講師を招聘する回と、年度内に合わせて5回開催されます。

次回2019年2月8日(金)に開催される第4回は「横浜DeNAベイスターズのデータマーケティング/スタジアム満員の法則」というテーマで(株)横浜DeNAベイスターズ 経営・IT戦略部部長 林 裕幸氏を講師にお迎えし、好調な集客を支えるデータに基づき導き出したターゲティングや徹底したブランド戦略をご紹介いただきます。今後、事業を拡大したい経営者、事業責任者の方はぜひご参加ください。

<勉強会の概要>
プロ野球の横浜DeNAベイスターズは2011年に前身球団の買収によって誕生しました。しかし当時の年間観客動員数は約110万人に留まり12球団最下位。チーム成績も振るわずスタジアムは閑古鳥が鳴く、厳しい現実に直面していました。

ところが誕生以来、観客動員数は右肩上がりに増え続け、2018年は球団史上初となる200万人を突破。球団誕生からわずか7年間で2倍近くになりました。ファンクラブ会員数も9万人を突破し、14倍以上の増加率となっています。チーム成績に依存せず人気を拡大している姿は「勝ち進むことにより観客を集める」というプロスポーツ界の常識を完全に覆したことでも注目を浴びています。

なぜ横浜DeNAベイスターズはここまで人気球団になることができたのでしょうか。球団がまず取り組んだことは、ファン層や来場者層について徹底的に調べ上げること。全てはこの地道なデータ収集から始まったと言っても過言ではありません。
今回の勉強会ではその球団経営の知られざる取り組みが現場責任者より語られます。

<開催概要>
◆テーマ:横浜DeNAベイスターズのデータマーケティング
/スタジアム満員の法則

◆日時:2019年2月8日(金)18:00~20:00

◆当日の進行(予定):
18:00~18:10 当勉強会の説明
18:15~19:15 講演
19:15~19:50 質疑応答
19:50~20:00 次回の案内

◆会場:川崎市産業振興会館 10階 第4会議室(←変更になりました)
川崎市幸区堀川町66番地20(JR・京急川崎駅徒歩7分)

◆主催:川崎市産業振興財団 新分野・新技術支援研究会(略称NFT)

◆コーディネーター:株式会社フラットコード 代表取締役 阿部 義広

◆講師:(株)横浜DeNAベイスターズ 事業本部 経営・IT戦略部 部長 林 裕幸氏
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<講師プロフィール>
2009年 IBMビジネスコンサルティングサービス(株)(現・日本IBM)に入社。2013年 (株)横浜DeNAベイスターズに入社。事業計画策定、球場改修計画(コミュニティボールパーク化構想)策定、マーケティング分析・顧客戦略策定、などを担当。2015年からグッズに関する戦略策定、販売業務を統括。2017年より経営戦略・IT戦略部部長を担当(現任)。マーケティング・短期および中期の球場改修計画立案や事業計画立案に加え、横浜スポーツタウン構想や球場外拠点「THE BAYS」等の新規事業の推進、IT戦略策定などを手掛ける。

◆定員:20名(申し込み順)

◆参加費:川崎市産業振興財団 新分野・新技術支援研究会会員は無料
(阿部からのご案内メールを受けとっている方で非会員の方は、見学という形で無料で参加できますので、その旨を下記の川崎市産業振興財団にお伝えください。)

◆お申込方法:企業名、住所、参加者、電話番号、メールアドレスをご記入のうえ下記の川崎市産業振興財団へメールでお申し込みください。

◆お申込み・問い合わせ先:
公益財団法人川崎市産業振興財団(事業推進課)
TEL : 044-548-4119  FAX : 044-548-4110
e-mail : nft@kawasaki-net.ne.jp
url: 川崎市産業振興財団 NFT/広報・マーケティング研究会 公式サイト

◆懇親会について:
終了後に希望者のみで懇親会を行います。会場は川崎駅近くの中華料理店。会費は実費(3,000円前後)、1時間半程度で解散となりますので遠方からお越しの方もご参加ください(セミナー時に出欠をお伺いします)。


2019年の抱負として

新年明けましておめでとうございます。

2019年はじめてとなる今日のブログでは、例年のように株式会社フラットコードの代表としての新年の抱負を述べたいと思います。

平成も終わろうとするこの変化の激しい時代にあって、新しいテクノロジーの活用は企業の経営者にとって必須の検討課題です。

とりわけAI(人口知能)やクラウドの活用は、大企業のみならず中小企業においても、まった無しの状況です。
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