新型コロナウィルス感染拡大により高まるインターネットのセキュリティーリスク

新型コロナウィルスの感染拡大を受けて、インターネットにおけるセキュリティーのリスクが大幅に高まっていると感じます。

具体的には、サイバー攻撃のような社外からのリスクだけでなく、不用意なSNSや掲示板投稿などの、社内よりのリスクです。

卑近の事例としては、もっともらしい団体のもっともらしい投稿に対して、簡単にリツィートをしたり、「いいね!」を押したりして、デマ情報の拡散に協力してしまうことでしょうか。

ついこないだも、赤十字医療施設の医師をかたった新型コロナウイルス感染症に関する情報がFacebook、Twitter、LINE等のSNSやチェーンメールで拡散されました。

それを受けて、日本赤十字社医療センターが4月に公式サイトでスパムであると発表し、注意喚起を呼びかけたことがニュースになったので、記憶に新しい方も多いかと思います。

悪気はなくても

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今回の新型コロナウィルスの騒動を通して考えたフラットコードの将来像について

今回の新型コロナウィルスの騒動を通して、目指すべき自分自身の会社の姿が、はっきりと見えてきましたので、ここに書き留めておこうと思います。

その姿とは

  1. 必要とされること
  2. 継続して事業を行うことです。

以前は目指す姿の中に、「事業規模の拡大」というものがありました。

規模感のあるマーケティング企業だからこそ、できることがあると強く思っていたからです。

ここでいう「規模」とは、「売上高」とセットの「人員数」や「専門部署数」。いわゆるビフォーコロナの従来の考え方です。

しかし今回のコロナウィルスの騒動において、もし自分自身の会社が大きかったら、受ける影響もそれなりのものだったはずです。

小さな会社だからこそ固定費がかからず、フットワークが軽く、非常事態には強いことを今、あらためて痛感しています。

事業規模を語るのであれば、自社の代わりに、他のパートナー企業と積極的にコラボするのがアフターコロナの考え方でしょう。

結果として提案力が高まり、良いアウトプットにつながるなら、そちらの方がクライアントにとってもメリットがあるはず。そのことがまた新時代の「必要とされる企業」につながっていくと考えます。

そもそも「社内」、「社外」と言う考え方自体が古いはず。一時的なテレワーク対応が発展して恒常的なフルリモートになれば、全員「社外」ですので。

そう考えると今回の新型コロナウィルス騒動によって、自分の「会社のスケール感覚」についての考え方が、ひっくり返されたと言えそうです。

大事なポイントとして、新型コロナウイルス感染症の有無を超えて、今回の出来事をきっかけに時代が大きく変わり、もうビフォーコロナに戻ることは無いという現実でしょう。

日常的に仕事をお手伝いさせて頂いているクライアントさんのためにも、会社を継続して存続させることは最重要と考えて、今後の経営を考えていこうと思います。

中小企業のテレワークの導入プロセスについて(オンライン会議編)

中小企業のテレワークの導入プロセスについて、前回の記事ではクラウドストレージについて書きました。

今回はオンライン会議の導入についてです。対面の社内会議や打ち合わせが難しい現状、オンライン会議の開催・参加ニーズが高まっています。

その準備なのですが、まず何はともあれPCに接続して映像と声を拾ってくれるウェブカメラの手配です。

ノートPCの場合はウェブカメラが備わっていることがあるのですが、デスクトップPCでは、外付けのウェブカメラが必要です。

USBに接続して使う小型タイプのもので十分なのですが、

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中小企業のテレワークの導入プロセスについて(クラウドストレージ編)

中小企業のテレワークの導入プロセスについて、前回の記事ではメール環境について書きました。

今回はクラウドストレージについてなのですが、社内にファイルサーバーを置いて運用されている企業でしたら、この機会にDropboxやGoogle ドライブ、Onedriveなどのクラウドストレージに移行することをおすすめします。

リモートワークに対応させるということに加え、ファイルサーバー自体の保守の視点からです。

ハードの保守については、障害発生時にはオンサイトの修理かと思います。

しかし、そもそも新型コロナウィルス緊急事態宣言中も含め、今後、修理のエンジニアが必ず駆けつけてくれるかが危うくなっている状況です。

例え大きな地震が来てオフィスが倒壊しても、仕事で使うデータを守るというBCP視点に加え、

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中小企業のテレワークの導入プロセスについて(メール編)

新型コロナウィルス感染予防のため、全社員のテレワークを既に導入されている企業の事例がマスコミで広く報道されています。

しかしながら中小企業では、これからどうやってテレワークを進めていったら良いのか、検討中の企業も多いかと思います。

そのような方に、どうやったらテレワーク環境の整備ができるのか、分かりやすくお伝えしようと思います。

まずそもそも論として、テレワーク化が必要なのは、昨今のコロナウィルス対応のためだけではなく、BCP(事業継続計画)のためということです。

震災や気象災害のリスクも高まっているので、「会社に行かなければ仕事ができない」状況を少しでも減らしていく必要があります。

さてテレワーク環境の整備にあたっては、次の3つ目指すところになるかと思います。

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